きのこセンター情報

ご挨拶

二十一世紀は「農の時代」とか「農の輝く時代」と言われています。資源を生産し、環境を浄化し、国土並びに生態系を保全するなどの多面的な機能を果たす農林業の真の価値が認識される時代になると考えます。二十世紀に衰退させた農林業を一日も早く健全な状態に戻し、私達の「ふるさと」である農山村が心豊かな生活の場として輝き、にぎわいを取り戻す社会にすることが大切です。私達財団は、きのこに関する基礎研究から応用研究までの総合的研究を行なっている菌蕈(きんじん)研究所を中心に、きのこ栽培担い手養成研修制度と、全国 11ヶ所に配置した専門普及員によって、きのこの研究・教育と主として原木栽培シイタケの普及指導を行っている団体です。山村で森林を育て、活用しながら きのこ栽培を行なっている生産農林家に生産並びに経営に関する技術や情報を提供すると共に、「安全・安心・本物・美味・効健康」をキャッチフレーズに、 「日本産原木シイタケ」本来の価値を広く消費者の皆様にご理解を深めていただく活動を行っています。

財団概要

財団の理念	一般財団法人日本きのこセンターは、シイタケなどの有用きのこ類を主とした菌類の調査研究および生態系維持を重視したきのこ栽培の普及指導により、中山間地農林業の振興、学術文化の振興、きのこ産業の発展に寄与することを目的として、半世紀にわたり事業を行っています。
名称	一般財団法人日本きのこセンター 〒680-0845　鳥取市富安1-84
設立	昭和33年4月
役員数	10名（理事、監事）
代表者名	理事長　常田　享詳
電話番号	0857-22-6161
FAX番号	0857-29-1292
財団の業種	学術研究法人
主要事業	・原木しいたけの栽培指導 ・担い手養成研修 ・調査研究事業（菌蕈研究所） ・共同、受託研究調査

組織図

沿革

日本きのこセンターは、第二次大戦後の混乱の中で、森林資源の循環利用による農山村の振興、およびきのこ食による国民の健康への貢献などを通じて、国民経済・福祉の向上ならびにエコシステムの中における菌類の役割に注目した自然生態系の維持・保全を図ることを目的に、昭和22年にその前身である全国椎茸普及会（会長　元貴族院議員　中野敏雄、代表顧問　鳩山一郎）の名称で発足しました。以降の歩みは以下のとおりです。

昭和22年2月	「全国椎茸普及会」を設立　会長　中野敏雄
昭和30年10月	月刊誌「菌蕈」を発刊
昭和33年4月	農林大臣所管「財団法人全国椎茸普及会」を設立　理事長　常田　修
昭和34年4月	菌蕈研究所開設 菌蕈栽培技術講習所、後の日本菌類専門学校（専修学校）を開設（平成25年6月廃校）
昭和41年8月	皇太子・美智子妃両殿下が財団が指導する種菌育成場をご視察
昭和47年11月	文部大臣主管学術研究法人となり文部・農林大臣共管の財団となる 財団法人日本きのこセンターに名称変更
昭和57年9月	会長　常田　修 理事長　河合　彌
昭和60年10月	昭和天皇が菌蕈研究所をご視察
平成9年10月	理事長　常田禮孝
平成11年4月	鳥取大学と協定を結び「連携大学院」（修士課程および博士課程）を菌蕈研究所に開設（～平成17年3月）
平成17年4月	鳥取県、鳥取大学との３者の相互支援、連携協力により鳥取大学に農学部附属菌類きのこ遺伝資源研究センターが設置される。「きのこ栽培担い手養成研修制度」を設置
平成18年3月	鳥取大学と共同研究に関する協定書を調印
平成20年4月	財団発足50周年を迎える
平成21年10月	理事長　常田享詳
平成23年3月	東日本大震災および福島原発第一発電所事故による放射能汚染により、関東・東北地方の原木シイタケ栽培が甚大な被害を被る
平成25年7月	一般財団法人日本きのこセンターに移行
令和3年5月	公立鳥取環境大学と連携・協力に関する協定を締結

アクセス

業務資料

・きのこセンター定款　PDF

・役員、評議員名簿　PDF

・令和2年度事業報告書　PDF

・令和2年度収支決算書　PDF

・令和3年度事業計画書　PDF

・令和3年度収支予算書　PDF